人生を俯瞰する

振り返ってみれば、結果として無難な人生を歩んできてしまった。

良くあるパターンだが、中学生までは優等生だった。

高校に進学して、とある女性にうつつをぬかし、ドロップアウトした。

高校を卒業してから受験勉強をはじめ２年勉強して大学へ。

某資格試験を志すも挫折、成り行きで就職。

いわゆる、正社員、終身雇用、年功制の会社だった。

就職１年目で早くも恋愛結婚。

その後、転職を考え、就職試験を受けるも最終面接で落とされ、残留。

そうこうしているうちに、３人の子宝に恵まれる。

妻を含め、４人の扶養家族、住宅ローンもあり、転職は断念。

その後、住宅ローンはめでたく完済。

３人の子どもも、それぞれ、大学を卒業し、就職し、結婚。

同じ会社でサラリーマン生活を36年間勤め上げ、円満卒業。

結果として、典型的な安定志向のサラリーマン生活を送ってしまった。

もちろん、それぞれの時期にいろいろなエピソード、紆余曲折はあったがここでは割愛。

一応、日本経済の一翼を担ったという自負はある。

それにしても、おおむね平和な会社人生だった。

現在、60歳。

人生100年時代、残りの人生をどう生きるのか？

それが当面の課題。

職業の寿命

『職業に寿命がある』という事実をどれぐらいの人が実感として感じているだろうか。

かつて、英オックスフォード大学のマイケル・A・オズボーン准教授が『雇用の未来?コンピューター化によって仕事は失われるのか』という論文で発表したことが現実になりつつある。

この変化は徐々に進むのでなかなか気づかない。

しかし、みんなが気づいた時には、既にすべてが変わっているだろう。

最近の変化でいえば、ほとんどの人がスマホという高性能インターネット端末を持つようになったことだろう。

この世の中の変化についてゆけない者は、恐竜のように絶滅するだろう。

自ら変化してゆくものだけが生き残れるだろう。

教育とは何か？

教育における最も頭の痛い問題は、市場原理が働かないということだ。

通常の市場においては、代金を払う顧客の満足度を上げる事が売上、利益を増やす最良の方法なのだ。

しかし、こと教育に関しては、顧客は子どもであり、代金を払うのはその親である。この二重構造が教育における様々な矛盾を生む根本原因ではないかと思っている。

市場主義における価値観は、効率の追求だが、教育においては市場主義は有害なだけの存在である。

だからこそ、教育、特に初等教育は公教育が基本になければならないと思う。

公教育の民営化を叫んだ経済学者、ミルトン・フリードマンは、かつてアメリカの公教育を『自由市場の海に浮かぶ社会主義の孤島』と嘆いたそうだが、現在はその社会主義の孤島すら絶滅しているのがアメリカの現状らしい。

AI の進展によって教育の姿は確実に変わってゆくだろう。

しかし、初等教育における人間対人間のコミュニケーションスキルは、AIに取って代わられることはない。

今の時代だからこそ初等教育の重要性を見直す必要があるように思う。

そこにこそ、教育の本質がある。

日本の医療費

医者は儲かる商売らしいというのは、周知の事実だが、実際の数字を調べてみた。

（以下の数字は、大雑把ではあるがインターネットで簡単に検索ができる。）

平成26年度、日本の年間医療費が40兆円を超えたというニュース報道があった。

ちなみに、平成27年度の国家の一般会計予算は、約96兆円。国防予算は約5兆円である。

年間医療費総額を日本の人口で割ると400000億÷1.27億＝約31万5千円。

国民一人当たり、毎月26,200円になる計算だ。

日本の医師の人数は、平成26年の統計では、311千人。

医師一人当たりの医療費は、400000億÷0.00311億人＝1億2860万円。

医師一人当たりの日本の人口は、1.27億÷0.00311億人＝408人。

つまり、医師一人当たりの年間平均売上は1億2860万円。医師一人当たりの平均顧客は408人というわけだ。

医師一人当たりの毎月の平均売上は1000万円を超える。

これが、日本の医療費実態だが、これほど医療費が高騰するからくりは、検査と薬ではないかと思っている。

検査と投薬は、医師が直接手を下さなくても売上増加に貢献するからだ

レントゲン、ＣＴ、ＭＲＩ、などのもろもろの検査、癌の治療薬などの高額な薬、などが医療費を押し上げているのだ。

今後、移植治療、遺伝子治療などの技術が進み、平均寿命が伸びればさらに医療費は膨れ上がるだろう。

人生100年時代というが、医療費の高騰をどこまで健康保険で容認できるだろうか。

間違いなく、金持ちほど長生きができる時代がそこまで来ている。

節税対策

税理士の仕事の中で大きな部分を占めているのは『節税対策』ではないかと思う。

支払う税金を合法的に少なく抑えるのが腕のいい税理士と世間が認識しているからだ。

しかし、考えてみれば、何らかのスキル、ノウハウを使うことによって節税が可能になってしまうということ自体が、税金の制度設計がそもそも杜撰である証拠なのだ。

かつて、金融審査の仕事をしていた頃、個人事業主の売上の過少申告は、程度の差こそあれ常識だった。

会計処理は本来、１円単位で厳密なものだが個人の決算においてはそうでもないらしい。

以前に問題になった地方議員の政務調査費問題も根っこにある価値観は同じである。

偽造は論外だが、形式的に辻褄が合えばいいという発想である。

現在のように、電子マネーやコンピュータ処理が普及してくれば手間をかけずとも厳密な会計処理と納税の申告は、やる気さえあれば可能だろう。

税収こそが国を維持する根幹の財源であるにもかかわらず、何らかの抜本的な対策が講じられないというのは驚くべきことだ。

『節税』という言葉が、一般名詞として市民権を得ていること自体が問題なのだと思う。

税金対策

某証券会社の相続・贈与対策セミナーに出席した。

平日の昼間なので、出席者の平均年齢は70は超えていそう。

早い話が節税対策セミナー、通常の節税対策以外に生命保険の一種、生存給付金付終身保険を使った保険の売り込みが目的らしい。

内容はかなり高度、しっかりした資料と解説。いい意味で予想外だった。

それにしても、税金の制度というのは極めてアバウトだ。

制度そのものが短期間のうちにどんどん変わる。

知らない人が損をして、悪賢い人が得をするという印象。

税務署の対応も公務員とは思えない。

権力者には弱く、取れるところから取るというスタンス。

結果として、税務調査で課税された者が運が悪かったと思ってしまうようでは、公平性は担保されていない。

社会的なインフラや防災、国防のコストを誰が負担するのか？

受益者負担が原則だが、法人税減税が景気対策になるというのは経済対策のパラドックスのようだ。

 

言葉と文字

言葉によって複雑なコミュニケーションができるのは人類の特徴だ。

コミュニケーションによって人類の文明は飛躍的に発達した。

ひとりの知識がみんなの知識になる。

コミュニケーションによって人類は組織的な働きもできるようになった。

さらに知識は世代を超えて伝わっていき、知識は進化してゆくのだ。

言葉によるコミュニケーションからさらに文字が生まれた。

文字の発明によって知識の蓄積は時空をも超えることができる。

エジプトのヒエログリフがいい例である。

人類の歴史が確認できるのは文字が生まれた後である。

文字こそが人類の歴史を語っているのだ。

いまや文字を含むあらゆる情報は、インターネットの中を行き交い、さらに膨大な蓄積となり、検索エンジンによって人類共通の財産になった。

あらゆる人類の英知が爆発的に発展するインフラが整備されたのだ。

ほとんどの好奇心は満足させられる。

いい時代になったものである。